新NISAの導入により、
多くの方が非課税での資産形成を始めています。
しかし、
ひとたび株価が急落すると、
損失への不安から
「このまま持ち続けて大丈夫か」
「今すぐ売却すべきか」
と迷う方も多いのではないでしょうか。
今回は、
新NISAで株価暴落に直面した際の正しい考え方と対処法について解説します。
- 新NISAの仕組みを再確認する
新NISAは
「つみたて投資枠（年120万円）」と
「成長投資枠（年240万円）」の2本立てで、
非課税期間が無期限化された画期的な制度です。
最大1,800万円までの投資に対する運用益が非課税となりますが、
一方で
「損益通算や損失の繰越控除ができない」
という点には注意が必要です。
- 暴落時こそ「損切り」より「継続」を
市場が下落すると含み損が発生しますが、
長期的な成長が見込める資産に投資している場合、
慌てて売却する必要はありません。
特に「つみたて投資」を行っている場合、
ドル・コスト平均法によって取得単価が平準化されます。
価格が下がっている時期は、
同じ金額でより多くの数量を購入できるため、
将来の回復局面で利益を得やすくなるという統計的なデータもあります。
- ポートフォリオのリバランスと分散
暴落は、
自身の「リスク許容度」と「資産配分」を見直す絶好の機会です。
- リスク許容度の確認：
現在の下落幅を見て耐えられないと感じるなら、
自身の許容範囲を超えて株式比率を高めすぎている可能性があります。 - リバランスの検討：
株式比率が高すぎる場合は、
債券を含んだバランス型商品への切り替えや、
投資信託内での分散を検討しましょう。 - 資金管理の徹底：
生活防衛資金（現金）まで投資に回していないか、
冷静に確認することが大切です。
- 正しい知識で冷静な判断を
「よくわからないけれど、流行っているから」と、
制度の仕組みを理解せずに全財産を突っ込むような運用は非常に危険です。
新NISAの最大のメリットは
「長期運用による非課税メリットの最大化」
にあります。
市場の変動に一喜一憂せず、
まずはしっかりと投資の原則を学び直しましょう。
一度解約して運用を止めてしまうよりも、
無理のない範囲で分散とリバランスを繰り返しながら継続していくことが、
最終的な資産形成の鍵となります。
投資は自己責任ですが、
正しい知識が最大の武器となります。
不安な時こそ立ち止まり、
戦略を立て直す勇気を持ちましょう。
【この動画から得られること（Learning Outcomes）】
- 新NISAの基礎と暴落時の注意点
- 非課税枠は“再利用できない”／損益通算・損失繰越は不可
- 焦って売る＝非課税枠の毀損
- 基本方針（3つ）
1) つみたて継続：ドルコスト平均法で取得単価を平準化、回復局面で有利
2) リバランス：株比率が高すぎるなら適正へ再調整（例：目標比率±5％乖離で実行）
3) 分散強化：株式の地域・資産の分散（債券・REIT・コモディティ・現金比率の設定）
- 実務の進め方
- 目標配分（例：株60／債券30／その他10）を定め、年1回または±5％の乖離で自動的にリバランス
- つみたて停止は最小限に（暴落時の買付停止は回復の果実を逃す）
- 成長投資枠は投機ではなく長期投資の対象に限定
- リスク管理の要諦
- 最大下落想定（ドローダウン）を数字で把握
→生活防衛資金（6〜12カ月）を別途確保
- 銘柄集中を避け、低コスト・広範囲のインデックス中心に
- NG行動
- 含み損で即売り／枠の取り崩し
- ボラティリティの高い個別株へ比率集中（“投機”に寄る）
【例え話】
価格暴落は海の“逆風”。
帆（非課税枠）を畳んで漂うより、
船体（ポートフォリオ）のバランスを取り直し（リバランス）、
目的地（長期の資産形成）へ針路を維持する
——それが最短距離です。
【専門家としての付加価値】
- 非課税の“価値”は複利効果×長期保有で最大化（むやみな売買＝枠の毀損）
- リスクは“許容度×配分”で制御（値動きは読まず、受け止められる量を設計）
- つみたて停止の機会損失を定量化（下落局面の買付が回復率を高める事実）
【チェックリスト（実行用）】
- 生活防衛資金（6〜12カ月）を口座外で確保
- 目標配分を定義（株／債券／REIT／金／現金）→つみたて設定はその比率に沿って
- リバランスルール：年1回 or 乖離±5％で自動実行（売買は最小限）
- ファンドの低コスト化（信託報酬の点検）・地域分散（国内／先進／新興）
- 暴落時は、売らない・止めない・ルール通り動く
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