近年の物価上昇が続くインフレ時代では、
資産を現預金のみで保有していると
実質的な購買力が目減りするリスクがあります。
今回は、インフレが資産に与える影響と
インフレによる資産の減少を防ぐための分散投資戦略について説明します。
インフレが資産に与える影響
現預金のリスクとは
インフレとは、
需要と供給の不均衡や原材料価格の高騰などにより、
継続的に物価上昇を引き起こす経済現象のことです。
インフレが進むと食料品や光熱費、交通費などの価格が上がり、
家計への負担が増します。
それだけでなく、
現預金の価値が相対的に低下し、
固定金利の債券などの実質的な収益が減少するという資金面での影響があります。
特に、インフレ率が預金金利を上回る場合には、
現預金の実質的な価値は減少します。
日本の過去50年間(1973年〜2022年)の平均インフレ率は2％強でした。
仮にインフレ率が預金金利を2％上回る状態が続いた場合、
100万円の現預金の実質的な価値は、
10年後に約82万円に減少する計算になります。
このようなリスクを避けるため、
現預金だけでなく、
株式、不動産、金(ゴールド)、外貨など、
インフレに強いとされる資産へ分散投資することが重要です。
たとえば、株式は、企業の売り上げや利益が物価上昇と連動して伸びる場合、
株価の上昇が期待できる投資先です。
また、不動産は、それ自体に価値がある実物資産であり、
家賃収入や物件価格がインフレに連動する傾向があります。
金(ゴールド)もインフレ時に価値が上昇する傾向があり、
安全資産として認識されています。
そして、外貨は、インフレ時に日本円の通貨価値が下がると
相対的にその価値が上がる場合があります。
現預金リスクと分散投資戦略
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